最近の老後や年金不安のため、国内の保険会社の保険商品のラインナップをみると、介護や特定疾病に対する手厚い保障の保険が多くあるように感じられます。
万一の死亡時にある程度高額の保険金の備えは、特に小さなお子さんをお持ちの方にとって欠くことのできないものですが、重い病気に罹り就業不能になったり、要介護者になる不安を抱く方も多く、このような保険が増加した大きな原因に挙げられます。
ただ、事故によって介護が必要になることは別として、若いうちに介護を必要とすることは、至って稀な事と言えます。もちろん事故に遭遇することも確率的には非常に低いのです。
介護に絞って説明すると、介護保険の対象には、軽い心臓発作や交通事故等で何日間か車いす生活を強いられただけでは、介護保険で言う「介護」には当たらないので注意してください。
つまり、保険金は支給されません。
介護保険のパンフレットをよく見ると、介護保険適用の状態が記載され、「このような状態が○○日以上継続しかつ回復の見込みがない場合」に保険金の支給がなされるなっています。
心筋梗塞や脳卒中等の特定疾病保険でも、様々な支払い要件が設定されているので、このような特定疾病保険を選ぶ際には、この要件や保険内容を細かく分析・比較・検討しなければ、まさかの時に満足のいく保障を得られる保険を選定することができません。
これらの問題が、常に保険選定には隠れています。
これまで保険の選定作業はついつい自分で考える事が面倒で諦めていたので、保険本来の目的であるまさかの場合に様々なトラブルが生じてきたように感じます。
この点からも、賢い保険選びには、自分で最低限度の知識を習得し、更に、専門知識を持ち第3者的な立場をもつFP等の専門家の力を借りることも必要な事だと考えます。
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